年末年始は葬儀ができるのか
人の死は予想できるものではありません。
そのため年末年始のような時期に亡くなってしまうということもないとは言えないのです。
ただ、年末年始は誰もが忙しい時期ですしお休みをする企業も多いですからきちんと葬儀ができるのかという心配があります。
万が一の時のためにも年末年始の葬儀については知っておいて損はありません。
年末年始に亡くなった際の葬儀
一般的には年末年始に人が亡くなった場合、葬儀は1月4日以降に執り行います。
ほとんどの火葬場は12月30日から1月3日まではお正月休みを取ってて火葬場が使えないためです。
ただ、葬儀社については多くのところが年中無休としており、もしも火葬場がお休みの期間に亡くなったとしても対応をしてもらうことができます。
そのため、4日にすぐに葬儀ができるように手配をすることも可能です。
年末年始は休暇期間でもあるため、葬儀の費用が特別料金になることを不安視する人もいます。
しかし、多くのところでは葬儀費用が特別費用になったり葬儀の内容が変わったりすることはありません。
ただ、遺体の安置の方法や保管場所の確保といったことでは別料金となる場合もあります。
こういった費用の件は葬儀社によって対応が様々です。
個人経営の葬儀社の場合には年末年始に休暇を取っている場合もありますし、すでに葬儀の予約が入っており対応が難しいという場合もあるのでできるだけ複数の葬儀社の候補をあげて対応策を考えておく方がよいでしょう。
年末年始は忙しい時期であり、４日にお通夜をすることになっても参列者が集まるのは難しい部分があります。
めでたい日でもあるということもあり、新年早々から大々的に葬儀をすることに対して気が引けるという人も多いです。
そこで、そういった人は近親者のみで密葬を行い、後日お別れ会や葬儀を行うという措置を行うこともあります。
これは地域によっても考え方が違うものです。
そこで葬儀社に相談をしてほかの人がどのような措置をとるかを確認しておくと安心です。
年末年始の葬儀で気を付けるべきこと
年末年始は火葬場が開いていない以外にも僧侶の予定も忙しいことが多いです。
親族が集まる時期であるために年始に法事を行うようにしている人もいるので、僧侶には早めに連絡をして葬儀が可能であるかを確認しておく方が安心できます。
また、年末年始は金融機関も休みのところが多いです。
そうすると現金の用意が難しいために葬儀費用を用意したり、それ以外にも僧侶への読経料やお車代の準備といったことが難しい場合もあります。
そこで、これらの費用を用意するためにも銀行がいつから始まるのかの確認をしておくことも大切ですし、葬儀費用はクレジットカードでの対応が可能か確認をしておきましょう。